不動産の売却・買取・相続相談サイト
収益還元法・積算評価法・取引事例比較法で、不動産の価値を適正に評価します。
収益物件の価値は、一つの物差しだけでは測れません。
当社では以下の3つの評価手法を組み合わせ、それぞれの根拠を明確にしたうえで買取価格をご提示します。
物件が将来生み出す収益(家賃収入など)に着目して価値を求める方法で、投資用不動産の査定で最も重視される手法です。
「その物件がいくら稼ぐか」という投資家目線の評価に直結します。
代表的な計算方法が、年間の純収益を利回りで割り戻す直接還元法です。
純収益(NOI)は、満室想定の家賃収入から空室損・管理費・修繕費・固定資産税などの運営コストを差し引いて算出します。
将来のキャッシュフローと売却益を現在価値に割り引くDCF法を用いることもあります。
空室が多い物件でも、適正な賃料と稼働率を前提に「収益改善後の実力」を評価できる点が、当社の強みです。
土地の価値と建物の価値をそれぞれ積み上げて資産価値を求める方法です。
金融機関が融資額を判断する際の担保評価にも近く、物件の「資産としての裏付け」を測るうえで重要な指標になります。
土地は路線価や公示地価などをもとに面積を乗じて評価します。
建物は「再調達価格 × 延床面積 ×(残存年数 ÷ 法定耐用年数)」で、築年数による減価を反映して算出します。
積算評価が高い物件は融資が付きやすく、出口(再販)でも有利になります。
| 構造 | 法定耐用年数 |
|---|---|
| 木造 | 22年 |
| 軽量鉄骨造 | 19〜27年 |
| 重量鉄骨造 | 34年 |
| レンガ・コンクリートブロック造 | 38年 |
| RC・SRC造 | 47年 |
周辺エリアで実際に成約した類似物件の取引事例を収集し、比較・補正することで相場価格を導く方法です。
「今この地域・この条件なら、いくらで売買されているか」という市場の実勢を反映できるのが特長です。
立地・築年数・構造・規模・利回りなどの条件差を補正し、対象物件の適正価格を算出します。
収益還元法・積算評価法の結果とあわせて総合的に判断することで、市場から乖離しない納得感のある買取価格をご提示できます。
物件の状況をお知らせいただければ、
これらの手法をもとに無料で査定いたします。
訳あり物件・全空物件でも、
まずはお気軽にご相談ください。